現代の雇用を考える

コストパフォーマンスの高いハートアンドビューティ

私の働いている会社では男性が多いです。それだけに、少ない女性社員もやはり美容に気を使う方が多いですね。

違う会社から転職してきた方は、以前は女性の多い職場に勤めていたそうですが、それぞれ気を使う所が違うのだとか。

そこで、美容に気を使うという事はやはりそれなりにお金もかかります。高い基礎化粧品にお金をかけている方も多いのですが、実はコストパフォーマンスが非常に悪いのです。

例えば、どんなに高い基礎化粧品を使っていてもそもそも肌の調子が悪い場合には上手く浸透していかないので、せっかくのお金が無駄になってしまう事も多いのです。そのため、まずは肌の調子を正す事が最優先なのです。

しかし、自己流ではなかなか改善しません。そこで、お勧めしたいのがハートアンドビューティです。
ハートアンドビューティのホームページ

エステサロンの中でも、コストパフォーマンスの面では随一と言われており、料金の安さと効果の高さで人気を集めています。

何故、ハートアンドビューティは効果が高いのか。

それは、個々の悩みに合わせてオーダーメイドでコースが組める事に尽きると思います。

例えば、どれだけ効果の高いエステサロンに通っていても、自分の悩みに合ったものでなければ意味がありません。更に、個々によって体質も違うので、体質に合わせた施術方法を選ぶ必要があるのです。

ちなみに、元々オーダーメイド方式のサロンというのは高級サロンのみで行われるのが一般的でした。

そんな中、低料金でもオーダーメイドが可能というのは非常に有難いです。それだけ、コストパフォーマンスが高いということがよくわかりますね。

料金が安いサロンも、効果が高いサロンもそれぞれあるのですが、その両方を備えているサロンはまだまだ稀と言って良いでしょう。

だからこそ、ハートアンドビューティが多くの方に支持されている理由になっているのだと思います。やはり、どうせ綺麗になるのであれば料金的にも効率の良い方法を選びたいものですから。


雇用される為には経営者の視点が必要

内定が獲得できないと考えている学生も多いと思います。今まで、雇用される側あるいは社会に飛び出そうとする側の立場でしか見えていなかったという方も多いはず。


雇用する経営者側の立場について考えてみると、就職活動の見方が大きく変わるのではないでしょうか。今回は雇用者の意識について考えてみたいと思います。


雇用者から見て学生に求めることは、柔軟性と基本的な教養、それから、社会人としての常識・マナーを求めていることが多いです。


職場に関連するスキルについては特殊な技能を持っていない限りあまり重視されません。たとえば、弁護士や医師の資格を取得しているというレベルであれば話は変わります。


これは、その職業に就くことができる人間がそもそも免許・資格制によって限定されるからです。


しかし、最初に取り上げた3要素は社会人としてスタートしてから育てるものではなく、学生時代のうちに身につけておくべきもの。2人の人材がいる場合、職場に関連するスキルは現場の中で育てることができますが、基本的な能力を養うのは意外と大変なのです。正直なところ、スキルはどうにでもなります。


言い換えれば、学生の時点で身につけられる実務スキルはほとんどありません。


しかし、教養や人間力は学生時代から身につけることができます。つまり、様々なジャンルの本をよく読み、色々なことに積極的に取り組めて、時間に遅れたり報告を怠ったりしないということが求められているのです。経営者は「会社に利益をもたらす人材」を探しています。


営業職は目に見えて分かりますが、事務職や製造職でも利益と人間性には深い関係があります。一人の人間を雇用するに当たって、会社は給与を支給しなければなりません。


どうして、その人に給料を払っているかと言えば、支出以上にリターンを期待しているからです。事務職であれば最低限帳簿記入や雑務の手間を省くことが仕事に求められます。


欲を言えば、何かコストを削減する発見をしてくれる人材を求めているということを期待しているのです。こういうことが分かってくると、就職活動がスムーズにいくようになるでしょう。



雇用されない生き方

雇用問題を考えるにあたって見逃してはならない項目として、「一部の若者はどうして自ら進んでニートやフリーターになってしまったのか」という問題が挙げられるでしょう。


すべての若者が正社員として内定を求めて就職活動をしているのではなく、むしろ、「働いたら負け」という認識でいるのです。


これは価値観の多様化が顕在化してきたと言わざるを得ない状況なのですが、必ずしも正規雇用されるという選択肢が正しいわけではないという認識が一般的なものになりつつあるのです。


かつて、私たちより上の世代は高度経済成長期の中で「働かなくても生活できる社会の形成」に力を入れていました。


21世紀の今、ある意味ではその目標は達成されたと言っても良いでしょう。非正規雇用でも暮らしていくだけの収入は得られます。


また、国家政策としての生活保障という面でも充実していますし、仕事をしなくても生活することが可能になりました。だからこそ、働かないという選択肢で生きている若者もいるのです。


幸いにして、か、どうかはわかりませんが、私の息子と娘は就労意欲が高いです。2人ともアルバイトに積極的でした。


娘は長期休暇のみでしたが、息子は将来起業することを夢見て色々なアルバイトを経験しています。正社員として数年働いたら、自分で仕事を始めようと考えているそうです。


起業も、ある意味では雇用されない生き方の1つと言えるでしょう。娘の方は、妻に数年働いて玉の輿に乗りたいなどと話しているようですが、こういう選択肢も十分にあると思います。


要するに雇用されることが必ずしも善ではないということです。私の仕事は雇用を創出するというよりも、潜在的な雇用を見つけて就労希望者に届けるというものです。


もちろん、雇用を希望しているという方も沢山います。しかし、全員が全員そうではないということを考えてみると、失業率が高い、正規雇用者数が少ないということを簡単に問題視して良いのだろうかと思います。



雇用が不安定な今こそマルチインカムを

今回は、雇用状況の中でも副業について考えてみたいと思います。私は就職・転職に関するキャリアカウンセリングを行っています。業務としてはいたってシンプル。


就職希望者の求めている条件と企業側が欲しがっている人材をマッチングさせるというものです。


しかし、このような就職難では雇用者側がかなり人材を吟味してからチョイスします。いわゆる買い手市場という状況です。


つまり、労働者からすれば好条件の職場を選ぶことができず、結果として低賃金・重労働・休日少なめという職場に流れていかなければならないという現実があります。


こうなると、少ない家計の中でやりくりをすることになってしまいます。結果として、買い控えが進み消費も減少することは否めません。そうなると、さらに景気が停滞してしまうという負のスパイラルに巻き込まれてしまうのです。


たとえば、副業を始めるという方もいらっしゃるでしょう。しかし、正規雇用されている職場での労働効率が落ちてしまうというケースもあり、副業を認めていない会社も多数存在します。


それでも、平成になってから副業OKという職場は増えてきましたが、まだまだ社会的な状況としては後ろめたい行動という認識がぬぐい去れないことも事実です。


したがって、正規雇用されている職場では副業を公にしない方がベターと言えるでしょう。


雇用状況が改善されるまでは副業も止むなしですが、こっそりと働くようにすべきです。幸か不幸か私の家庭では妻が仕事好きなので共働きをしています。


その代わり、多少家事はルーズになってしまう時があるのですが、収支状況としては悪くない稼ぎが得られていると思います。


自身で副業を行うパターンも同様ですが、このように家計における収入の入口を複数用意しておくことが重要です。


実はこの考え方をマルチインカムと呼びます。雇用に関する保障が不安定な今だからこそ、マルチインカムによっていざという時でも収入が無くならない方法を整えておくことが大切でしょう。



雇用状況の悪化とワークシェアリング

日本の雇用の主流となっているスタイルと言えば、フルタイム労働者、つまり正規雇用による働き方です。これは、ヨーロッパ諸国から見ると若干古い考え方と言えるかもしれません。


というのも、ヨーロッパにおける雇用スタイルとしてワークシェアリングがかなり普及しているからです。


特に、オランダではいち早くワークシェアリングを取り入れたことから、1980年代に起きた高い失業率を乗り越えたという実績を持っています。雇用スタイルとしては日本におけるパートタイム労働に近いモノがあります。


ただし、オランダの場合、警察や教職員といった職業でもワークシェアリング制が採用されています。


また、それだけではありません。ワークシェアリングによって、パートタイマーだからといって昇進や昇給その他労働条件をフルタイム労働者と差別してはいけないことになっているのです。このような影響から、パートタイムの管理職という方も少なくありません。


つまり、オランダでは週3日、週4日で働いている正社員が多いという現状があります。日本の労働環境とはまったく異なっているということは皆さんもご想像いただけるでしょう。


実は、オランダのようにワークシェアリングを推奨している国は少なくありません。ワークライフバランス、つまり、仕事と家庭あるいはプライベートを如何に両立するかということにフォーカスした政治が進められています。私たち日本人からすると良いことづくめという印象もあります。


しかし、日本の失業率は世界の水準から見てもかなり低い位置にあります。失業率が4.1%(2013年8月現在)というと、数字上では他の外国に比べて低いものです。


実際には25人に1人、日本全体の労働力人口を単純計算すると6,500万人前後。つまり300万人近い人数が失業しているというゾッとする状況なのは否めません。


私の子どもたちも仕事に付く年齢ですから、雇用状況の改善を図るべく大人たちが景気回復に向けて努めていきたいものです。



新卒者の雇用状況について

近年、日本における雇用状況が悪化していることは皆さんもご存じの通りでしょう。


1990年代にリストラクチャリングという流れがあり、終身雇用制が崩壊した日本社会。この当時、多くの失業者が生まれる結果となりました。その後、2000年代に突入し、景気もやや回復の兆しを見せていました。


しかし、2008年に起きたリーマン・ショック以降、雇用状況は再び危ぶまれているという状況なのです。


企業は新卒者を対象にした採用活動の時期を前倒しにし続け、結果として「青田買い」の競争は激化しています。


私の場合、大学生の息子、高校生の娘がどちらも就職を控えている年代ですが、就職活動の早期化の影響を受けて卒業論文の執筆や高校生としての最後の時間を思う存分楽しめていないようです。もちろん、親としては就職して欲しいという気持ちばかりでなく、じっくりと学業に専念して欲しいという気持ちもあります。


しかし、現在のような雇用状況では誰しもが内定獲得に力を入れていかなければならないでしょう。同級生の間でも就職活動には力を入れているでしょうし、内定を勝ち取る為の厳しい採用試験の話を聞くとゾッとしている学生ばかりだからです。も


ちろん、既卒者に比べて新卒者は圧倒的に有利。法律では卒業後3年以内は新卒とみなすという流れになっていますが、現実問題としてはやはり新卒者の方が有利。


若くて有能な人材を雇用したいと思うのはどこでも同じなのです。私が勤めている会社では新卒者および既卒3年以内の若者を対象にキャリアカウンセリングを行っている部門もあります。


私の部署では転職者を対象にしているので若干フィールドが違うのですが、かなり大変というのが実情みたいです。


このように厳しい雇用状況ですが若者には是非とも乗り切って欲しいと覆います。私はいわゆるバブル世代ですが、職場では就職氷河期という現状に直面しています。結局、求人案件および内定を増やさないと仕事が増えませんから、雇用状況にはならざるを得ないのです。